1級FP過去問解説(基礎)2019年1月【問10】各種生命保険の一般的な商品性

《問10》 各種生命保険の一般的な商品性に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。

  1. 特約組立型保険は、加入者の契約時年齢に応じて決定される主契約の死亡保障に対し、医療保障、障害保障、介護保障、生存保障などに係る特約を加入者が任意に組み合わせて付加することができる保険である。
  2. 就業不能保険は、被保険者について所定の傷病による入院や在宅療養が一定日数以上継続して就業不能状態と判断された場合に、所定の給付金が支払われる保険であるが、精神疾患による就業不能を保障するものはない。
  3. トンチン性を高めた個人年金保険は、生存保障を重視した保険であり、被保険者が年金支払開始前に死亡した場合は、一般に、死亡に係る一時金の額が払込保険料総額を下回る。
  4. 市場価格調整(MVA)機能を有する変額個人年金保険は、市場金利に応じた運用資産の価格変動が解約返戻金額等に反映され、一般に、解約時の市場金利が契約時と比較して上昇した場合には解約返戻金額は増加する。


[正解]  (適切)

  1. 特約組立型保険は、加入者の契約時年齢に応じて決定される主契約の死亡保障に対し、医療保障、障害保障、介護保障、生存保障などに係る特約を加入者が任意に組み合わせて付加することができる保険である。
  2. [解説]
    特約組立型保険は、主契約をなくし、特約の組み合わせで保障内容をカスタマイズできる保険である。従来の商品では主契約に特約を付けて保障内容を充実させていたが、主契約が契約年数の経過に伴い不要になったり、保険金が支払われて主契約の契約が解除されたりすると必要な特約に影響を及ぼしてしまう。特約の保障内容を「1つの特約に1つの保障」とすることでシンプルでより分かりやすくなるのが特徴である。

  3. 就業不能保険は、被保険者について所定の傷病による入院や在宅療養が一定日数以上継続して就業不能状態と判断された場合に、所定の給付金が支払われる保険であるが、精神疾患による就業不能を保障するものはない
  4. [解説]
    就業不能保険は、所定の傷病により所定の就業不能状態になった場合に支給される保険だが、うつ病や神経症性障害、更年期障害、総合失調症、胃潰瘍などのストレス性疾病、悪性新生物や急性心筋梗塞、脳卒中などの疾病が対象となる。

  5. トンチン性を高めた個人年金保険は、生存保障を重視した保険であり、被保険者が年金支払開始前に死亡した場合は、一般に、死亡に係る一時金の額が払込保険料総額を下回る
  6. [解説]
    保険は多くの加入者が保険料を支払い、必要な人に保険金や給付金が支払われる。トンチン性とは、死亡者の受取額を生存者に移し、保険金や給付金を増やす割合のことで、生存者にはより多くの年金が支払われる。トンチン性を高めた個人年金保険は、長生きする人ほど多くの給付金を受け取れる保険である。一般的な個人年金保険では、年金受取開始前に死亡した場合、既払保険料相当額が死亡保険金として遺族に支払われるが、死亡保障をなくすか減らしたり、解約返戻金をおさえたりすることで、年金額を増やしている。なお、死亡者に支払いが全くないトンチン性の強い保険は日本では販売できない。

  7. 市場価格調整(MVA)機能を有する変額個人年金保険は、市場金利に応じた運用資産の価格変動が解約返戻金額等に反映され、一般に、解約時の市場金利が契約時と比較して上昇した場合には解約返戻金額は増加する
  8. [解説]
    変額保険や変額個人年金保険、外貨建て生命保険、その他の市場価格調整を利用した生命保険では、安全性の高い国債だけでなく、株式や為替変動の影響を受ける金融商品で運用しており、運用実績によって保険金や年金、解約返戻金が増減する。変額個人年金保険の場合、年金受取開始前に解約すると、その時の市場金利で解約返戻金額が計算され、契約時よりも解約時の市場金利が高くなった場合には解約返戻金が減少し、低くなった場合には解約返戻金が増加する。これは、解約返戻金を市場調達する場合に、市場金利が上昇しているとコストがかかり、その分、解約返戻金が減少するためである。

1 Star2 Stars3 Stars4 Stars5 Stars (評価はまだありません)
読み込み中...